主要政令指定都市の分譲マンションの分析
これまで、東京23区、関西（阪神、北摂エリア）、愛知県の既存マンションについて、マンションリサーチ社が保有するデータを用いて、その概要を見てきた。
今回は、その該当範囲を広げて検討してみたい。
対象エリアは、全国の主要14都市
東京23区、札幌市、仙台市、千葉市、さいたま市、川崎市、横浜市、名古屋市、京都市、大阪市、神戸市、広島市、北九州市、福岡市。
これらを比較すると、興味深いことが多い。
１）マンション規模＝総戸数
図のようにだいぶん差がある。もっとも多いのは、千葉市の196戸で、逆に少ないのは北九州市、名古屋市、広島市あたりは５０戸程度で、約４倍の違いがある。
首都圏の中でも都心の周辺地域である、千葉市、横浜市は平均が５０戸を超え、大型マンションが多いことがわかる。
これらの地域では、複数棟で総戸数５００戸、１０００戸を超える物件も見られ、こうした物件が該当エリアの平均を押し上げているのだろう。
東京２３区＝１００とする換算では、千葉は３３１、横浜は２５４と平均して２.５倍以上の規模で、大型マンション群の存在が見えてくる。
２）駅からの徒歩時間
一番短いのが大阪市の６分、逆に一番遠いのが北九州市の１２分。
他のエリアもほとんど１０分弱という状況であまり大差がない。
この差は、駅（路線）環境の違いが大きいと思うが、それ以外にもマンションに対する考え方の違いもあるのかもしれない。
「マンション＝駅近」の概念がどれくらい浸透しているか。
つまり、マンションは便利なところにあるもの、一戸建ては郊外に、という考えが主流なら、徒歩時間が短くなるのだろうか。
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