主要政令指定都市の分譲マンションの分析
対象エリアは、全国の主要14都市
■東京23区、札幌市、仙台市、千葉市、さいたま市、川崎市、横浜市、名古屋市
■京都市、大阪市、神戸市、広島市、北九州市、福岡市
比較する要素をレーダーチャート化してみたのが、図①～④だ。
比較する要素として、ここでは売買（売買価格）、賃料（分譲マンションを賃貸として貸した場合の想定賃料）、管理費、修繕費（修繕積立金）、総戸数、築年数（竣工ベース）、駅徒歩の７つの項目を上げた。
ここでは、青線が平均値＝１００、赤い線がそのエリアの分譲マンション（販売されているもの）の平均値となる。
平均線にもっとも近似しているのは、神戸市の存在するマンションで、概ね関西（大阪市・神戸市・京都市）エリアは平均線に近い。他のエリアではさいたま市も、この平均的なタイプに属する。
一方、概ね各要素が平均を下回るのは、札幌・仙台・広島・福岡という地方の大都市が並ぶ。これらは、順当な感じだ。3大都市に比べて地価が安く、物価も安い。また、マンションが増え始めたのも大都市圏に比べて遅かったから、築年数も浅い。
意外な結果なのは、名古屋だ。名古屋は、概ねどの要素も平均を下回る。特に総戸数は、かなりの下位だ。愛知県においてのマンションが建設されている立地（用途地域別）は他の大都市に比べてばらつきがある。
この分析を14主要都市に広げて分析しても、下図⑤のように大きく異なっていることが良く分かる。
各都市における用途地域別立地の割合
さらに、この用途地域別の立地割合データに価格を重ねてみたのが図⑥だ。こちらも、興味深いデータとなっている。
各都市における用途地域別平均売買単価
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